2025年6月21日、アメリカのドナルド・トランプ大統領がイランの核施設に対する軍事攻撃を発表した直後、同氏が運営するSNS「Truth Social（トゥルース・ソーシャル）」が世界規模の接続障害に見舞われました。
その後、**イランと関係するハッカー集団「313 Team」**が犯行声明を出し、ネット上で話題となっています。
📰 真相：障害の原因は「アクセス集中」ではなくサイバー攻撃？
当初、Truth Socialの障害はトランプ氏の爆弾発表によるアクセス集中が原因と見られていました。
しかし、サービス監視サイト「DownDetector」や国際的なインフラ監視組織「NetBlocks」によると、障害は世界規模かつ異常な通信断を伴っており、単なるトラフィック急増とは異なる兆候を示していました。
さらに非営利団体「CIS（Center for Internet Security）」は、**イランと連携するサイバー攻撃集団「313 Team」がDDoS攻撃（分散型サービス妨害）**を行ったとする声明を発表したと報告しました。
📱Truth Socialとは？トランプ氏が設立した“言論の自由”SNS
Truth Socialは、2021年にドナルド・トランプ氏が立ち上げたSNSで、主に保守派の情報発信を目的としています。
Twitter（現X）から追放されたトランプ氏が、自らの言論の場を確保するために立ち上げたことで知られています。
⏰発端は「核攻撃を報告した投稿」
2025年6月21日 19時46分（米時間）、トランプ氏はTruth Socialに以下の内容を投稿しました：
「アメリカはイスラエルの戦争に加わり、イランの3つの核関連施設を攻撃した。すべての航空機はイラン領空を離れ、無事帰還中。アメリカの戦士たちよ、おめでとう。今こそ平和の時だ。」
この投稿からわずか15分後、Truth Socialはアクセス不能に。多くのユーザーが「Network failed」や「Please try again.」などのエラーメッセージを受け取りました。
💻 犯行声明を出した「313 Team」とは？
犯行声明を出したとされる**「313 Team」は、以下の特徴を持つハクティビスト集団**です。
- 🇮🇷 イランと連携関係があるとされる
- 🇷🇺 親ロシア派やパレスチナ支援団体とも連携
- 🎯 標的はイスラエル・アメリカのインフラ・政府機関・IT企業
- 🔥 最近も複数の中東・欧米の公共システムへのDDoS攻撃に関与
💬 犯行理由としては、「アメリカのイラン核施設への攻撃に対する報復」として、Truth Socialのサーバーを狙ったとのことです。
「イラクのサイバー抵抗グループ『313 Team』が、アメリカによるイラン核施設への攻撃に対抗し、トランプ氏のSNS『Truth Social』に対する攻撃を実行した」との声明がX上に拡散（※現時点では独立検証されていない）
🧠 専門家の見解と今後のリスク
アメリカ国土安全保障省（DHS）やCISは以前から以下のようなリスクを警告していました：
- ✅ アメリカがイランへの軍事行動を強めれば、サイバー空間での報復行動が起こる可能性が高い
- ✅ 特に政権関係のSNSや政府インフラが標的となりうる
今回の一連の流れは、まさにその警告が現実化した形となりました。
